
自転車や電動自転車の処分方法をご紹介
使わなくなった自転車や電動自転車を処分したいと思っても、ごみの出し方やバッテリーの扱い方がわからず、なかなか手放せないという方も多いのではないでしょうか。自転車を処分する際には防犯登録抹消などの事前準備も必要となり、後々トラブルに巻き込まれないためにも適切な処分方法を知っておくことが大切です。
この記事では、不要になった自転車・電動自転車の処分方法についてわかりやすく解説します。
【事前準備】自転車・電動自転車を処分する前に
自転車を処分したいと思っても、いきなり粗大ごみに出したりリサイクルショップに持ち込んだりすることはできません。必要な準備を怠ると、思わぬ不利益を被る可能性があるため、処分前の基本的な手続きについて把握しておくことが大切です。
ここでは、自転車・電動自転車を処分する前に行うべき事前準備について解説します。
防犯登録の抹消手続きを行う
自転車を処分する際には、防犯登録の抹消手続きを行う必要があります。防犯登録は自転車を利用する際に義務付けられるもので、自転車の盗難防止や、万が一盗難された場合に所有者へ早期返還するための重要な仕組みです。
登録が残ったままだと、たとえ自分が使用していなくても、売却後や譲渡後にその自転車が不正使用された場合、登録者である自分に責任が及ぶ可能性があります。こうしたトラブルを防ぐためにも、処分前には必ず抹消手続きを行っておくことが重要です。自転車販売店などの「防犯登録所」に持ち込むほか、一部の都道府県では警察署でも手続きを行えます。
バッテリーを取り外して別途処分する
電動自転車にはリチウムイオン電池などのバッテリーが内蔵されており、そのまま粗大ごみとして処分できるかどうかは自治体によって異なります。お住まいの自治体が対応していない場合は、処分前に自転車本体からバッテリーを取り外し、各メーカーのバッテリー回収サービスやJBRCに加盟している販売店での回収などを利用して安全に処分しましょう。
自転車・電動自転車の処分方法
自転車・電動自転車の主な処分方法をご紹介します。
前項の事前準備を済ませたら、以下の方法を参考に処分を進めましょう。
自治体の粗大ごみに出す
多くの自治体では自転車を粗大ごみに分類しており、指定の方法で申し込めば収集してもらえます。電話やインターネットなどを通じて事前申し込みを行い、所定の粗大ごみ処理券をコンビニやスーパーマーケットなどで購入して貼り付ける方法が一般的です。電動自転車を処分する場合はバッテリーの回収可否についても確認しておきましょう。
メーカー・販売店へ引き取り依頼をする
新しい自転車を購入する場合は、古いものの引き取りや下取りに対応している店舗を利用するのがおすすめです。特に電動自転車は、バッテリーの取り扱いが自治体によって異なるため、安全かつ適切に処分してもらえる販売店での引き取りが安心です。
ただし、処分だけを目的に店舗へ持ち込んでも対応していないケースがあるため、事前に電話や公式サイトで確認しておくとよいでしょう。
不用品回収業者を利用する
自宅まで引き取りに来てほしい場合は、民間の不用品回収業者を利用する方法があります。費用はかかりますが、自分で自転車を持ち込む手間を省けるうえ、家具・家電など自転車以外に手放したい不用品がある場合はまとめて処分してもらえます。電動自転車の場合はバッテリーの処分が別料金になることもあるため、事前にバッテリーの有無を伝えておくとよいでしょう。
リサイクルショップで売却する
自転車の状態が良い場合は、リサイクルショップに売却するのも一つの方法です。費用をかけずに手放せるうえ、状態によっては買取金額が付く可能性があり、市場で需要の高いモデルは高値での買取も期待できます。出張買取に対応しているリサイクルショップもあるため、自転車の持ち運びが難しい場合は事前に問い合わせてみることをおすすめします。
友人・知人に譲る
廃棄や売却以外にも、必要としている友人・知人に譲る、あるいはジモティーなどの地域情報サイトから近隣での譲り先を見つけるという方法もあります。処分費用がかからず、状態の良い自転車であれば新しい持ち主に有効活用してもらえる点が大きなメリットです。
なお、譲渡の場合も自転車を手放す際には防犯登録の抹消手続きを行い、新たな所有者に再登録してもらう必要があります。個人間のやりとりでは見落とされがちですが、これを怠るとトラブルに巻き込まれる可能性があるため、必ず手続きを行いましょう。
まとめ
自転車や電動自転車を処分する際は、まず防犯登録の抹消やバッテリーの取り外しといった事前準備が必要です。そのうえで、粗大ごみとして出す、販売店に引き取ってもらう、不用品回収業者を利用するなど、自転車の状態や持ち主の状況に合った方法を選びましょう。
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